• エコ検定

    エコ検定とは、正式名称は、環境社会検定試験。2006年度から始まった新しい検定試験で、東京商工会議所が主催しています。環境に対する幅広い知識をもち、社会の中で率先して環境問題に取り組む人づくり、そして環境と経済を両立させた「持続可能な社会」を目指す検定資格です。
  • エコスクール

    エコスクールとは環境負荷を低くするように設計・建設された学校や、環境教育に活用できる施設を持っている学校、環境負荷の低減に努めて運営している学校など、環境を考慮して整備される学校のこと。同事業の認定を受けると、事業の実施に際して関係省庁より様々な支援措置を受けることができる。
  • エコファンド

    環境対策に積極的に取り組み、または自らエコビジネスを展開する環境関連優良企業(エコ・エクセレントカンパニー)を対象として、従来の投資基準だけでなく、環境への取り組みも考慮して企業の銘柄の株を買う投資信託のこと。
  • エコマーケティング

    地球環境に負荷を与えない商品やサービスを提供していくため、企画から開発、生産、物流、販売、広報、リユース、リサイクルなどに至るまで、環境負荷を最小限に抑制するように図ること。
  • エコツアー

    自然環境や歴史文化を体験し、学ぶ観光であるエコツーリズムの考えを実践するためのツアーのこと。環境保護活動の盛り上がりにともなって、新しい旅行の形態として注目を集めている。
  • エコセメント

    水汚泥や廃棄物焼却灰などを主原料として含むセメントのこと。1994年から官民共同で実証研究が行われて確立された。1300℃以上の高温で焼成するため、廃棄物に含まれるダイオキシン類などの有機化合物は、水、炭酸ガス、塩素ガスなどに分解されて無害化され、セメントの安全性も確保できる。
  • エコナビゲーションシステム

    車で走行中の運転者を取り巻く走行環境や車両性能を解析し、どんな運転操作をすれば省エネ効果の高い走行が出来るのかを、即時に知らせる(ナビゲートする)システム。主に物流部門での導入が進んでいましたが、2005年には環境省の公用車にも導入されました。
  • エコインターンシッププログラム

    これから社会人となる大学生や大学院生に、企業の環境管理に関する業務の一端を体験してもらうことにより、企業の具体的な環境管理の理解を深め、環境問題を解決するための社会のあり方などについて考える機会を提供する事業。
  • エコフィード

    食品残渣を利用した家畜飼料のこと。米ぬかや調理くずなどを加工する。食品廃棄物の有効利用促進のほか、国は現在23%前後の飼料自給率を今後35%まで引き上げる目標を掲げており、その有効な手段として期待されていいます。
  • エコポイント

    環境配慮型の商品やサービスを購入すると、通常のポイント制度のようにポイントが貯まり、消費者にとって何らかのメリットをもたらすような仕組み。消費行動を環境配慮型に転換させる取り組みとして注目されています。
  • エコマネー

    国が発行する通貨に対し、ある特定の地域内でのみ通用する「地域通貨」(コミュニティー・マネー=内部貨幣の一種)のこと。地域限定、非匿名、無利子、信頼、の4原則からなり、地域ごとにユニークな貨幣単位を付けていることが多い。北海道栗山町の「クリン」、滋賀県草津市の「おうみ」、千葉県千葉市の「ピーナッツ」などがある。
  • エコクッキング

    食物やエネルギーを無駄にせず、水を汚さないよう工夫したり、ごみを減らしたりして、環境に配慮しながら料理をつくること。例えば、必要な量だけを買う、包装を断わってごみを少なくするような買物を心がけるなど、環境負荷を低減できると同時に、家計にも嬉しい取り組みと言える。
  • エコタウン

    産業活動によって排出される廃棄物をリサイクルすることや、熱エネルギーとして利用することなどによってゼロ・エミッションを目指す地域のこと。具体的には、地域特性に応じて地方自治体が作成したエコタウンプランについて、環境省と経済産業省が共同承認をすることで、実施される事業について総合的・多面的な支援が受けられる。
  • エコ電線

    ハロゲン系化合物を含まず、焼却処理や火災発生時にダイオキシンやハロゲン系ガスが発生せず、発煙も少ない電線のこと。1998年から(社)日本電線工業会で規格化され、低圧電力用、制御用、警報用及び通信用のエコ電線・エコケーブルが制定されています。
  • エコマーク

    環境負荷が少ない、あるいは環境保全に役立つと認められた商品にマークをつけ、消費者が商品を購入するときの目安になるよう導入されたのがエコマークである。もともと、ISOで規格化された「環境ラベル」が基本になり、環境先進国のドイツ、北欧などで制定が進んだ。日本では1989年に始まり、(財)日本環境協会が審査・認定しています。